Backorder

定義

バックオーダー（Backorder） とは、お客様が注文を確定した時点で在庫がなく、入荷後に発送するという約束で受注を成立させる処理方法です。日本語の現場では「欠品受注」「入荷待ち注文」「取り寄せ注文」とも呼ばれます。

重要なのは、「売り切れ」や「販売中止」とは異なるという点です。商品は今後入荷する見込みがあり、そのタイミングで必ず届けられる――この「将来の供給約束」がバックオーダーの本質です。

DTC・ECにおいては、カート落ち（カゴ落ち）を防ぎ、在庫切れによる機会損失を売上に転換するための重要な仕組みとして位置づけられます。

类比で理解する

バックオーダーは、人気レストランの「予約制」 に似ています。

- 満席（在庫ゼロ）でも、予約（注文）は受け付ける

- 席が空く時間（入荷予定日）を案内する

- 当日キャンセル（欠品キャンセル）が発生する可能性もある

一方、「本日分完売しました」と断るのが在庫切れ（Out of Stock）、「メニューから外しました」が販売終了（Discontinued） です。バックオーダーは「待てば手に入る」という第三の選択肢なのです。

公式・計算の考え方

バックオーダー率と関連KPIは次のように算出します。

バックオーダー率（%） = バックオーダー件数 ÷ 総注文件数 × 100
欠品キャンセル率（%） = バックオーダー後のキャンセル件数 ÷ バックオーダー件数 × 100
バックオーダー消化率（%） = 入荷後に発送完了した件数 ÷ バックオーダー件数 × 100
在庫回転日数 = 平均在庫数 ÷ 1日あたりの平均出荷数

具体例：

- 月間総注文 2,000件、うちバックオーダー 150件 → バックオーダー率 7.5%

- バックオーダー150件のうちキャンセル 18件 → 欠品キャンセル率 12.0%

- 残り132件を入荷後発送 → バックオーダー消化率 88.0%

このように、「受注は取れたが本当に売上になったか」 を追うのがバックオーダー管理の肝です。

比較表：バックオーダーと類似概念

項目	バックオーダー	在庫切れ（Out of Stock）	予約販売（Pre-order）	取寄せ（Dropship等）
注文受付	可能	不可	可能	可能
入荷予定	あり（明示）	不明・未定	発売日など明確	仕入先次第
決済タイミング	注文時 or 発送時	―	注文時が多い	注文時
顧客の期待値	待つ前提	諦める	発売日を待つ	やや曖昧
主なリスク	キャンセル・問い合わせ増	機会損失	発売遅延	在庫保証なし
向く商材	定番・リピート品	―	新商品・限定品	多品種少量

ポイント： バックオーダーは「予約販売」と混同されがちですが、予約販売は発売前、バックオーダーは発売後の欠品対応という違いがあります。

応用シーン

1. 定番商品の欠品時

ベーシックなTシャツや定番コスメなど、リピート購入が多い商品では、欠品しても「入荷次第お届けします」と案内することで離脱を防げます。

2. 季節商品・限定品の完売後

問い合わせが多い商品は、追加生産分をバックオーダーで受けることで需要を可視化できます。

3. サブスクリプション・定期便

定期便のタイミングで欠品した場合、次回便に同梱する形のバックオーダー処理が有効です。

4. 越境EC・海外調達

リードタイムが長い商品では、入荷予定日を明示した上でバックオーダーを受けるケースが増えています。

よくある誤解・落とし穴

❌ 誤解1：バックオーダーは何でも受け付けてよい

→ 入荷が不確実な商品でバックオーダーを受けると、キャンセル率が跳ね上がり、CS工数が爆発します。入荷確度が高い商品に限定すべきです。

❌ 誤解2：決済は必ず注文時に行う

→ 発送時に決済する方式（後払い・発送時課金）のほうが、顧客の心理的ハードルが低く、キャンセル率も下がる傾向があります。

❌ 誤解3：入荷予定日は曖昧でもよい

→ 「おおよそ2〜3週間」ではなく、「◯月◯日頃入荷予定」 と明示するほうが問い合わせが減ります。曖昧な案内はクレームの温床です。

❌ 誤解4：在庫管理と無関係

→ バックオーダー率は需要予測の精度を測る指標です。7.5%を超える状態が続くなら、発注ロジックの見直しが必要です。

❌ 誤解5：顧客に通知しなくてよい

→ 入荷遅延が発生した場合、 proactive な通知が必須。サイレントな遅延はレビュー低下に直結します。

まとめ

バックオーダーは、「売り逃さない」ための前向きな受注戦略です。ただし、入荷確度・通知・決済タイミングの3点を設計しないと、顧客満足度を下げる諸刃の剣にもなります。

バックオーダー率7.5%以内、欠品キャンセル率12%以内 を一つの目安に、自社の在庫・CS体制に合わせて運用ルールを最適化していきましょう。

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